2008-10-06 [記事URL]
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近年温暖化の影響で日本の海の生き物にさまざまな異変が起きてきています。
毎年大量発生し全国的に漁業などに被害を与えているエチゼンクラゲや、北海道襟裳岬沖で大量のマンボウ発生により秋のサケ漁に大きな影響を与えている事態が起きています。
今年の夏頃から相模湾ではキハダマグロの回遊が見られるなど、本来暖かい海に生きる生き物が温暖化による海水温の上昇によって生息地域の移行、拡大などの変化かが多くみられる様になってきています。
また沖縄地方では海水温上昇などによるサンゴの白化現象が問題になっており、サンゴの白化によって寄生する小魚や藻、海藻類などの死滅も危惧されています。
今後地球温暖化による影響で生態系が変わり絶滅していく生き物が出てきてしまうかもしれません。
ですが、それを防ぐのも進めるのも自分達の環境に対する認識次第だと心に持つことが大事なのかもしれません。
2008-09-22 [記事URL]
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県環境科学国際センターは、県内の温暖化の実態と生態系への影響などの予測をまとめ、ホームページで公開している。国立環境研究所などが五月に行った報告などを基に、県が温暖化の影響を初めてまとめたもので「県民がより身近な問題として、二酸化炭素を削減する生活スタイルを考えるきっかけにほしい」としている。
県内気温はヒートアイランド現象などの影響で、急激に上昇している。現在のペースで進むと県内の平均気温は二〇八一年－二一〇〇年までに、百年前から五・五度－六・五度上昇。気温が四・三度上昇すると、同時期には、県内に約六千八百ヘクタールあるブナを含む群落の生育適地は十分の一程度となり、スギ林の大半が衰退する可能性があるという。
また温暖化や光化学オキシダント濃度の上昇により、水稲の収量がやや減少し、豊凶の振れが大きくなり、野菜も含めて収量の低下が生じる。県内の熱中症の救急搬送者数は昨年の平日の日中で六百八十一人だったが、平均気温が二－四度上昇すると、一・七－三倍に増加するという。
2008-09-16 [記事URL]
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埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、横浜市、川崎市、千葉市、さいたま市の八都県市は、07年度の八都県市内の大気環境測定で、浮遊粒子状物質（SPM）の環境基準を達成したと発表した。一般環境大気測定局と、自動車排出ガス測定局の393局すべてでSPMの環境基準を達成したのは初めて。
八都県市では、03年10月に施行した一都三県のディーゼル車運行規制をはじめ、大気環境改善のための自動車排出ガスに対する取り組みを進めてきたが、この結果はその効果によるものと考えられる。
今回の測定で、二酸化窒素について一般環境大気測定局では基準を達成したものの、自動車排出ガス測定局ではまだ未達成の局があった。このため、八都県市では、今後低公害車導入支援や、エコドライブの推進などの取り組みを進めるという。
2008-09-08 [記事URL]
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行楽、運動会、お祭りなど何かとイベントの多いシーズンです。野外での調理、食事の機会も多くなりますが、涼しくなったからといって油断は禁物、この季節こそ食中毒に注意しましょう。
昨年1年間で最も多く食中毒が発生したのは9月でした。冬場の食中毒はノロウイルスによるものが圧倒的に多いのですが、この時期に多いのはサルモネラ菌や腸炎ビブリオ菌、ウエルシュ菌などによるものです。
サルモネラ菌は牛や豚、鶏肉、卵などに付着しており、加熱不足や不衛生な保管が原因で菌が繁殖、食中毒の原因になります。食後半日から数日で吐き気や腹痛、発熱などがあり、下痢を繰り返します。
腸炎ビブリオ菌はお刺身や生鮮魚介類から検出され、ほかの菌に比べて増殖スピードが速く、特に夏から秋にかけて活発になるのが特徴です。飲食後8～24時間で激しい腹痛、下痢、嘔吐などの症状が現れます。まな板や包丁、調理器具を介してほかの食品を汚染し食中毒を起こすこともありますので、扱いには注意が必要です。
ウエルシュ菌は動物の腸管内や土壌、下水などに広く分布しており、食品汚染の機会が多い菌です。通常の加熱では菌が生き残り、常温保存中に繁殖するため、学校給食や仕出し弁当など大量に作られる料理から食中毒が発生しやすく、大規模な食中毒になりやすいのが特徴です。飲食後ほとんど12時間以内に発熱、腹痛、下痢などの症状が出ます。
ウエルシュ菌による食中毒を避けるには、調理したものはできるだけ速やかに消費し、調理後は小分けしてすぐに冷蔵庫に保管（10度以下）、前日に加熱処理をしたものは再加熱して食べることです。｢加熱済み食品は安全｣という考え方はウエルシュ菌にはあてはまりません。
いずれにしても食中毒予防の基本は、菌を「付けない」「増やさない」「殺す」の3原則を守ること。そのためにも、手指や料理道具を清潔に保ち、手早く料理し、必要なものは加熱、そしてできたらなるべく早く食べてしまいましょう。疑わしきは「食せず」、怪しいと思ったらすぐ医師の診断を仰ぎましょう。
2008-09-01 [記事URL]
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今年もまた９月１日の防災の日を迎えた。
「天災は忘れたころにやって来る」という名言がある。自然災害の防災対策には、長らくこの精神が生かされてきたが、「天災は予想を超えてやって来る」と言い換えるべきではないか。
近年の雨の降り方などを見ていると、つくづくそう思う。先週末に日本列島を襲った記録的豪雨は、すごかった。
東海や関東を中心に、がけが崩れ、道路が冠水し、家屋も浸水して、列車が脱線した。雷も鳴った。そして人命も失われた。
多くの地点で観測史上最多の雨量が観測された。愛知県岡崎市では１時間に１４６・５ミリ、２４時間では３００ミリを超えた。
１時間雨量が８０ミリ以上となった所も少なくない。３０ミリを超えるとバケツをひっくり返したような降りになり、５０ミリでは滝のような雨となる。８０ミリでは息苦しさを覚えるほどの圧迫感があるという。
そうした豪雨が広い範囲で降って被害をもたらしたのだ。
日本では激しく降る雨の発生回数が明らかに多くなっている。５０ミリ以上の雨で比べると、最近の１０年間は、２０～３０年前の１・５倍もの増え方だ。
背景には、地球の気候システムで進行中の温暖化の影響が働いている。そのため、台風の大型化などをはじめ、気象の激甚化は将来も続く。年を追うごとに風水害は猛威を増していくだろう。
それに対して、国内では都市への人口集中と地方での過疎・高齢化という両極現象が進む。現代社会は、自然災害に対して次第に脆弱（ぜいじゃく）さを増しつつある。
都市住民の間では体験の共有や共助が難しくなり、地方では防災に力を発揮してきた消防団と水防団の衰えが目立つ。
日本学術会議は、今年まとめた水災害に関する提言で「災害免疫力」の視点を強調した。
防災の基本は自助である。危険を告げる注意報や避難勧告には敏感でありたい。環境の変化や開発で、予想もしなかった規模の災害が起こる時代となっている。
海溝型の巨大地震もこれまでの予想を超えることが懸念されている。東海・東南海・南海の３地震が同時に起きる可能性があるからだ。東海地震のみとは比較にならない被害をもたらすことになる。国も自治体も個人も、改めて災害への心構えを強化したい。
2008-08-25 [記事URL]
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環境省は、皇居の堀など都市部の水辺空間で問題となっている水質悪化の原因を調査し、地下水を流すなど改善策を盛り込んだ指針を作成する方針を固めた。調査費を来年度予算の概算要求に盛り込む。
観光シンボルや散策の場となっている都市部の城の堀や公園の池などでは、富栄養化によるアオコの発生で水質が悪化、悪臭が発生して周辺住民から苦情が出ているケースもあるという。
このため、堀などの水が十分に流れているかや未処理の下水が流れ込んでいないかなど水質悪化の原因を調査。（１）地下水や下水処理水を流して水の流れを確保する（２）浚渫（しゅんせつ）を実施する－などの改善策の効果をシミュレーションして有効かどうかを検討し、成果を指針としてまとめる考え。
また、水質が悪化している郊外の小川なども同様に原因を調べ、今年６月に選定した「平成の名水百選」で行われている保全活動を参考に、地元住民の草取りやごみ拾いなどによって水質が改善したケースを盛り込んだ事例集と手引を作成する。
2008-08-18 [記事URL]
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タイのバンコクで開かれた世界害虫駆除会議で、タイ害虫駆除協会会長が、シロアリなどの害虫は｢温暖化の主要因の一つだ｣とする見解を述べた。
同会議はバンコクのホテルを会場に隔年で行われるもので、今回はインドネシア、フィリピン、シンガポール、マレーシア、タイの600人以上の害虫駆除業者および昆虫学者が集まり、13日から15日の3日間、最新の害虫駆除技法や駆除剤に関する情報交換が行われた。害虫駆除産業はタイ単独で08年、35億ドル（約3900億円）の市場規模を見込んでいる。
今回の会議では業界の枠を超え、地球規模のメッセージが発信された。｢昆虫が気候変動の一因となっている｣という警告だ。
タイ害虫駆除協会のSuchart Leelayuthyotin会長は、｢すべての虫たちは自ら二酸化炭素（CO2）を排出している。木を食べ消化する際に”おなら”をするからだ｣と説明する。｢世界の温度が1度上がるごとに、虫たちの世代交代は早まる。交代が早まるほど虫全体の生息密度は高まる｣ともいう。
一方、駆除会議と平行して、｢飼い主｣への賞金1万バーツ（約3万3000円）をかけて｢ゴキブリの王様｣と｢シロアリの女王｣を競うコンテストも行われた。優勝したゴキブリは体長4.2センチ、シロアリは7.1センチもあった。ゴキブリは1週間前にクアラルンプールの女性が見つけた｢野良のゴキブリ｣で、シロアリはタイのパンガー県カオラックにあるタイ軍野営地で掘り出されたものだった。
コンテストには約100匹が持ち込まれたが、Suchart 会長は、「1匹のゴキブリは死ぬまでに600匹の子どもを生むので、このコンテストだけで6万匹のゴキブリを減らした計算になる。シロアリの女王アリにいたっては10万匹もの子どもを生む」と語り、このコンテストも害虫駆除の実践の重要な一環だと語った。
2008-08-11 [記事URL]
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４日に広島で始まり、会場を長崎に移していた二つの原水爆禁止世界大会が９日、閉幕した。大会を通して焦点になったのは、あと２年足らずと迫った核不拡散条約（ＮＰＴ）再検討会議に向けた国際世論づくりだった。非核社会の実現を模索する国や、核問題以外の環境・反貧困ＮＧＯとの連携などの課題も指摘された。
「核軍縮や核不拡散は重い車を転がすように難しい」。原水爆禁止日本国民会議（原水禁、旧総評系）や連合が開いたシンポジウムでは、外務省の森野泰成・軍備管理軍縮課長が国際状況を説明した。
前回の０５年ＮＰＴ再検討会議は、核軍縮の具体的な取り組みを保有国に求める非核国と、核軍縮を後回しにして拡散問題に固執する保有国が対立。両者の歩み寄りが今後の課題だが、原油高や地球温暖化を背景に、非核国が原子力の平和利用を強く求め、核転用をおそれる保有国の懸念が膨らむ傾向にあるという。
そんな中、キッシンジャー元米国務長官らが昨年と今年に米紙に公表した核廃絶提言は注目を集めた。原水爆禁止日本協議会（原水協、共産党系）の初日の国際会議で登壇した約２０人のうち８人が言及。日本原水爆被害者団体協議会の田中熙巳（てるみ）事務局長（７６）は「国際世論が大きく動き始めている」と評価した。
だが、英国のＮＧＯ「核軍縮キャンペーン」のブルース・ケント副議長は辛口だった。「核兵器を絶対視するドグマは、天動説と同じぐらい根深い。平和と環境、反貧困といったＮＧＯがバラバラでは克服できない」。原水禁、原水協が別々に運動している状況への批判も出た。